車両用防護柵は高速走行する重車両が衝突しても車両が路外へ逸脱することなく、車両の乗員の安全性が確保されること、車両の衝突後の誘導性能が良好なこと、防護柵そのものも一定以下の変形に留まりかつ衝突時に構成部材が飛散しないこと等々の事柄が、国土交通省の性能基準として定められています。
車両用防護柵については、平成10年11月に建設省の基準が改訂になり、実車衝突実験を行い道路管理者において所要の性能を満たすことを確認されたものだけが実用に供することができることになっています。
コンクリート製剛性防護柵については、建設省、道路公団、セメント協会、ＰＧＦ協会が、平成7年から4年間に亘り共同研究として改良および性能確認のための実車衝突実験を延べ9回に亘って行いました。
その結果、車両総重量25tの大型車を時速100km、衝突角度15度で衝突させた結果、新しい防護柵の設置基準書に示されている所要の性能を満足するものであることが確認され、平成16年3月に日本道路協会より発刊された「車両用防護柵標準仕様・同解説」にコンクリート製剛性防護柵として掲載されました。
特長（要点）
プレキャスト・ガードフェンス（PGF）の構造上の特徴は、標準長3～5mのプレキャスト・コンクリートブロックの底部を舗装面から10cm下に設置してから、縦断方向にＰＣ鋼材を配置し、これに所定の緊張力（プレストレス）を与えたのち、ブロックの周囲を舗装して完成させます。
構造が単純で施工が容易であるうえ、車両用防護柵として優れた性能を具備しております。
このような構造の防護柵は欧米においては未だみられないもので、日本において初めて考案されたものです。
プレストレスを入れると
- 車両衝突時にブロックが弓状に微少変形し、その変形を元に戻す効果があり、弾性的なコンクリート構造として作用します。
- 衝撃力を各ブロックに分散させ、一体として機能するため、大きな衝撃力に耐える事ができます。
- ブロック断面を薄くできます。鉄筋コンクリート製の65％に縮小されています。
プレキャスト・ガードフェンス（PGF）はJIS認定工場で製造されます。
- 仕上がりが美しい
- コンクリートが緻密で水密性や耐久性に優れています。
- 品質管理が厳格におこなわれて製作するため、鉄筋のかぶりが正確です。
- 付属物（眩光防止板、埋込式照明装置、デリニエーターなど）が正確に取り付けられます。
短期間で施工でき、ただちに供用できます
- 夜間に施工し、朝には供用させる事例が多いと思います。このような急速施工の箇所に最適です。
- ブロック運搬、設置、ブロック目地施工、PC緊張、と作業が短期間に単純に行うことができます。
曲線半径が小さい箇所でも、施工ができます
- このような箇所は、事故の発生しやすい場所でもあり、安全な防護柵が必要です。
短区間の施工も得意です
- 事故は急曲線、急勾配等の比較的短い区間に集中する傾向があり、これらの箇所に無理なく対応することが可能です。
上下車線に段差があっても敷設が容易にできます
- 道路の曲線部では、上下線で独自にカントが付き中央分離帯に段差が生ずることがあります。 単スロープ断面型を用いることで、段差対応が容易に行えます。
臨時に交通規制用として仮設置し、将来、本設置も可能な構造もあります
- ブロック本体をPC鋼材で緊結、その緊張後の解放も簡単に行えるため、将来の移設に構造性を保持して 対応ができます。
橋梁、高架部もプレキャスト防護柵で施工できます
- 床版張り出し部に設置する高欄用防護柵は、ブロック天端をプレストレスで緊結し、床版との下端結合を 高強度ボルトによる締結構造としています。なお、既設床版での取り替えの場合はアンカー孔を床版部に行い同様に緊結します。
リーズナブルなコスト
- コンクリート製剛性防護柵は、車両用防護柵として優れた性能を有し、施工が簡単容易であるほか、 重車両が衝突してもコンクリート面はわずかに傷がつく程度で、残留変位は最大でも1cm以下です。 補修は全く必要とせず、したがって維持管理費がかからないため、建設費をも含めたライフサイクルコストでみると極めて経済的な車両用防護柵であると言えます。
仕様区分
プレキャストコンクリート製剛性防護柵の仕様記号表記は以下のとおりである。
※（財）日本道路協会防護柵の設置基準より抜粋
例）プレキャストコンクリートフロリダ型 種別SB 舗装埋込み用
とし記載方法はRp-SB-FEとする。
- 防護柵形式記号は、Rp：プレキャストコンクリートとする。
- 形状記号は、F：フロリダ型、S：単スロープ型とする。
- 橋梁、擁壁等の構造物中に設置する場合はB、土中に設置する場合はEとする。
種別の設定
車両防護柵は、強度（車両が衝突したときに突破されない衝撃度の大きさ）および設置場所に応じて種別が設定されています。SC（SCm）～SS（SSm）の高強度区間ではコンクリート製剛性防護柵が最適です。
SCより低強度の区間でコンクリート製剛性防護柵を使用する際は、SCを準用いたします。
※（財）日本道路協会防護柵の設置基準より抜粋
種別の適用
種別の適用は、道路の区分、設計速度および設置する区間に応じて行われます。
ただし、走行速度や線形条件などにより特に衝撃度が高くなりやすい区間では、一段階上またはそれ以上の種別を適用することができます。
※（財）日本道路協会防護柵の設置基準より抜粋 ＊重大な被害が発生するおそれのある区間
- 大都市近郊鉄道、地方幹線鉄道との交差近接区間
- 高速自動車国道、自動車専用道路などとの交差近接区間
- 走行速度が特に高く、交通量が多い分離帯設置区間
- その他重大な二次被害の発生するおそれのある区間
施工
施工にあたっては、ブロックの据付が簡単であり、この作業は他に制限されずに進めることができ、目地へのセメントモルタルの充填とＰＣ鋼材の配置と緊張作業は、ブロックの据付作業に引き続いて併行作業で進めることができます。
このため、新設工事のみならず供用中道路の改良工事においても、施工時間の短縮によるメリットは大きく、これがコストの低減にも寄与しています。施工時間の短いことは、高架橋や橋梁上の施工において走行車両の安全確保の面からもその意義は大きいと言えます。
施工フローチャート
標準歩掛表
据付工（昼間用）
| 名 称 | 単 位 | 数 量 | ||
| 2.5m | 3m | 5m | ||
| 土木世話役 | 人 | 3.20 | 2.78 | 2.00 |
| 特殊作業員 | 人 | 9.60 | 8.33 | 6.00 |
| 普通作業員 | 人 | 9.60 | 8.33 | 6.00 |
| ラフテレーンクレーン | 日 | 3.20 | 2.78 | 2.00 |
| 諸雑費率 | ％ | 8.00 | 8.00 | 8.00 |
（100ｍあたり）
（注意）
- 本歩掛は、ＰＧＦを据付する作業であり、現場内小運搬(２０ｍ程度)を含む。
床堀、基礎コンクリート、埋戻等は含まない。 - 諸雑費は据付用治具等の費用であり、労務費の合計額に上表の率を乗じた金額を計上する。
- 敷モルタル等の材料は別途必要量を計上する。
- ラフテレーンクレーン(標準的施工条件の場合２５ｔ)は賃料とし、現場条件に適合する規格を選定する。
- 夜間作業の場合、労務単価は５０％割増、ラフテレーンクレーン単価は３０％割増とする。
- 作業スペースが十分に確保できない場合や交通規制で断続作業を行う場合及び夜間作業の場合は現場条件に合わせて据付能率を減ずる。
- 据付日数は次式により算出し、小数点以下は切上げて整数とする。
（据付日数）＝（部材延長もしくは部材数）÷（１日当たりの据付延長もしくは１日当たりの据付本数）
鋼材組立工
| 名 称 | 単 位 | 数 量 |
| 橋梁世話役 | 人 | 0.50 |
| 橋梁特殊作業員 | 人 | 2.00 |
| 普通作業員 | 人 | 1.00 |
| 諸雑費率 | ％ | 8.00 |
（100ｍあたり）
（注意）
- 本歩掛は基礎埋込式および壁高欄タイプのＰＧＦに適用する。
- 本歩掛はＰＣ鋼材をシース内に挿入連結し定着する作業である。
- 鋼材延長は定着装置内面間の実延長とする。
- シール材等の材料は別途必要量を計上する。
- 諸雑費は冶具等の費用であり、労務費の合計額の左表の率を乗じた金額を計上する。
緊張工
| 名 称 | 単 位 | 数 量 |
| 橋梁世話役 | 人 | 0.50 |
| 橋梁特殊作業員 | 人 | 1.50 |
| 普通作業員 | 人 | 1.00 |
（緊張10本あたり）
（注意）
- 本歩掛は基礎埋込式および壁高欄タイプのＰＧＦに適用する。
- 本歩掛はＰＣ鋼材を緊張する作業である。
- 緊張機械器具は別途必要量を計上する。
部材結合工
| 名 称 | 単 位 | 数 量 |
| 橋梁世話役 | 人 | 0.80 |
| 普通作業員 | 人 | 2.40 |
| 諸雑費率 | ％ | 15.00 |
（結合10ヶ所あたり）
（注意）
- 本歩掛は壁高欄タイプのＰＧＦに適用する。
- 本歩掛は部材を床版にアンカーボルトで結合し、床版との間隙部と本体切欠部を無収縮モルタルで充填する作業である。
- アンカーボルト、定着具、無収縮モルタル等の材料は別途必要量計上する。
- 諸雑費は小機械及び切欠部型枠等の費用であり、労務費の合計額に左表の率を乗じた金額を計上する。
図面集
製品写真集
単スロープ型
F型
F型(排水付き)
F型(急曲線設置可)
F型(仮設用)
壁高欄
